地球環境⑥ 化石燃料の枯渇とCO2排出量削減策

１．化石燃料がなくなる年

 

　化石燃料の埋蔵量等の最近のデータは下表のとおりである。ウランは化石燃料とは言えないが、参考のため記載した。

 

資源	確認埋蔵量	可採年数	枯渇年数
石油	１兆7,067億バレル	51	71
天然ガス	187兆㎥	53	98
石炭	１兆1,393億トン	153	220超
ウラン	572万トン	102	220

　注）確認埋蔵量：現在までに確認された埋蔵量

可採年数：採掘継続可能の年数、枯渇年数：新規発見資源量を見込んだ可採年数　　　

 

２．パリ協定の枠組み

　パリ協定の長期目標は、「平均気温上昇1.5℃未満」、「21世紀後半までに排出ゼロ」である。日本は、2030年に、2013年比26.0％削減の中期目標を掲げている。

 

３．CO2排出量の削減策

GDPは国内総生産で、生活の豊かさの指標であるが、GDPを引き上げるにはエネルギー消費が必要であり、結果、温室効果ガスのCO2が排出される。

CO2排出量削減策を考えるにあたって、GDP単位当たりのCO2排出量を、次式のように分解すると、対策が考えやすい。「/」は割算の記号である。

 

CO2排出量/GDP　＝　①（CO2排出量/エネルギー消費量）✕　②（エネルギー消費量/GDP）

 

①　CO2排出量　/　エネルギー消費量

エネルギー消費量当たりCO2排出量は、自然エネルギーを導入したり、石炭火力から天然ガスに転換するなどで、CO2排出を減らすことができる。ところが日本は、震災による原子力発電所停止もあって、ここ数年でエネルギー消費量7.4％増加（逆行）しているのは問題である。

 

②　エネルギー消費量　/　GDP（生活の豊かさ）

経済活動のエネルギー効率をよくするため、省エネ機械を導入すると、エネルギー消費量を減らすことができる。日本は、LEDの導入、次世代自動車の普及促進などにより、ここ数年でエネルギー消費量15.5％削減となっている。

 

４．日本のエネルギーミックス

　2030年における総発電電力量を10,650億KWHと見込み、電源構成を下記の通り計画している。この計画には、省エネによる17％削減を織り込み済みである。

 

石油3％

石炭　26％

LNG　27％

原子力22～20％

再エネ22～24％

 

５．日本のCO2排出量削減策

日本は、革新的イノベーションの源泉となる経済成長を果たしながら、環境対策も進めるために、次の施策が期待される。

・排出されるＣＯ2を資源としてとらえ、分離・回収して再利用する「カーボンリサイクル」の推進

・企業による省エネ機器開発のための積極的な技術投資と政府の財政支援

・家庭における太陽熱温水機の利用や、太陽光パネルの設置等による省エネの推進

 

６．まとめ（筆者コメント）

 

①ノーベル賞受賞で注目のリチウムイオン電池を活用して、大々的なイノベーションを起こそう。

 

②　熱帯雨林や森林はCO2の巨大な貯蔵庫であり、雨雲の発生源である。森林保護ファンドを設置して、森林火災を防ぐための緩衝地帯を作ろう。